1970年代-黎明期

テールアルメ工法は、1963年にフランスのアンリー・ビダール（H. Vidal）氏によって考案された補強土壁の技術です。日本では1972年、日本道路公団の中央自動車道で初めて採用されました。この工法は、補強土壁工法の中で最も長い歴史を持つといえます。
ビダール氏は、砂山に松葉を差し込むことで、ただの砂山よりも高く安定した砂山が作れることを発見しました。この考察から着想を得て研究を続けた結果「粘着力のない砂で出来た盛土中に補強材を順次層状に埋め込むと、補強材と土の間に働く摩擦力により、粘着力が加わったような盛土材料となる。」という結論に達しました。

この特性を活用して構築された盛土は「テールアルメ」と名付けられ、こうしてこの工法が誕生しました。

1970年代-黎明期

新しい分野への進出を目論んでいたヒロセは、フランスの「テールアルメ工法」への挑戦を定めました。慣れない土地での根強い交渉の末に契約締結に至ったヒロセは、テールアルメ工法の日本での成功を誓いました。

急峻な山と急勾配の河川に囲まれた日本において、垂直な盛土が構築できる「テールアルメ工法」に価値を見出していました。しかしながら、フランス生まれのこの工法は、土を垂直に盛るという構造が当時の日本ではほとんどなじみがない状態でした。

垂直盛り土のため用地幅が最少で済む、施工性に優れ工期短縮が可能、熟練工が不要、低コスト、高い擁壁の構築が可能など、様々な特長を備えていたテールアルメ工法。その安全性や利便性を伝えることで、国内での実績を積み重ねることができたのです。

1980年代-成長期

1982年に一般財団法人土木研究センターが設計施工マニュアルを発刊し、テールアルメ工法の設計施工基準が整備されました。その後、工法の改良・開発が進み、1992年には仮設用途や緑化に対応した「テラトレール工法」が開発されました。さらに、1998年には補強土壁工法として唯一、宅地造成等規制法に基づく「大臣認定」を取得。これにより、道路だけでなく宅地やグラウンドなど様々な場所で採用されるようになりました。

1990～2000年代-成熟期

1998年、テールアルメ工法の採用が順調に増える中で阪神淡路大震災が発生しました。道路や擁壁に大きな被害が出る中、メーカーが自主調査を実施。その結果、ブロック積などの在来工法で作られた擁壁が大きく崩壊する一方で、テールアルメ工法はほとんど損傷が見られませんでした。この調査により、工法の高い耐震性が実証され、信頼性がさらに向上しました。

その後、1998年の長野オリンピックや2005年の愛知万博に伴う道路整備などで多数採用され、実績は最高潮に達しました。

2010年代-成熟期

2011年3月11日に発生した東日本大震災は、東日本各地に甚大な被害をもたらしました。この地震の影響を受けた1,476箇所のテールアルメ壁を調査したところ、わずかな例外を除き、ほとんどの壁で安定性を損なう変状は確認されませんでした。これにより、テールアルメ工法の高い耐震性が改めて実証されました。

その信頼性の高さから、福島第一原発の防潮堤や三陸道路の復旧、女川地区の街づくりや学校の高台移転工事など、復旧・復興工事の多くで採用されました。

2010～2020年代、そして未来にむけて

近年、社会インフラの維持管理の重要性が高まっています。その課題に対応するため、テールアルメ壁内部の劣化状況を早期発見できる「モニタリングパネル（KDパネル）」を開発。健全性や耐久性の調査が効率的に行えるようになりました。

また、建設業で深刻化する技能工不足への対策として、現場打ちが必要だった嵩上げコンクリートや基礎部をプレキャスト化。施工性・安全性・品質を向上させたi-Construction対応のテールアルメ工法を開発し、現場の負担軽減と品質向上を実現しました。