【国土強靭化に資する資材・工法のご紹介】｜地山補強土工法 EPルートパイル／パネル組立式大型ブロック M1ウォール
１．雑誌「災害に強いまちづくり」に掲載
雑誌「災害に強いまちづくりPART15」に当社の商品が掲載されました。
令和元年の台風19号により崩壊した道路の復旧工事にEPルートパイルとM1ウォールが採用され、国土強靭化に資する資材・工法として高く評価されました。
＞＞雑誌「災害に強いまちづくり」は建設物価サービス様のサイトで電子書籍が全ページ無料購読できます。
豪雨などの自然災害への対応策や、道路橋梁の点検・診断と維持・補修に関する技術、
さらに、激甚化する災害から国民の生命と財産を守る国土強靱化について、年次計画の個別施策からピックアップした関連資材・工法を紹介する広告企画「国土強靱化に資する資材・工法」を掲載しています。
２．掲載工法のご紹介
（１）地山補強土工法 EPルートパイル
・EPルートパイルとは
グラウトのEP(エクスパンション)効果とパイルの網状配置効果により、地山と補強材の一体化をはかる手法です。
その用途は構造物補強・擁壁補強・岩盤補強・切土法面補強など多岐にわたります。
パイルの網状配置効果、グラウドのEP効果で、補強材と土の付着力を著しく高める高い補強効果。
特徴②
小型の重機（ロータリーパーカッション）を使用する為、高所や急峻な斜面でも施工可能。
特徴③
圧縮補強（縦打ち）のため、狭隘な箇所でも施工可能。
災害時におけるメリット
EPルートパイル工法は、災害時にも採用されることが多い工法の一つです。
熊本地震で被災した阿蘇郡西原村における宅地擁壁がけ崩れ対策工事で「EPルートパイル® 工法」が採用されました。
狭隘な宅地の擁壁にクラックが入り、狭い現場での施工可能な工法、耐震性に優れ、小型の機械を使用し、東日本大震災の宅地擁壁工事でも高い評価を得たEPルートパイル工法が選ばれました。
（２）パネル組立式大型ブロック M1ウォール
・M1ウォールとは
パネルを現場で組立てて作ることが可能な大型ブロックです。河川の緩勾配仕様や直壁仕様、前面・背面異勾配仕様など、現場条件に適した経済的な計画が可能です。部材が軽量でかさばらないため、搬入や置き場の確保が容易となります。また、パネルを切断加工することで、縦断勾配に合わせた計画や曲線施工も可能です。
・擁壁の控え長・壁面勾配が自由に選択可能
・縦断勾配に合わせた計画が可能
・曲線・折れ点の現場打ちコンクリート不要
特徴②
・特注品がないため、災害時においても迅速な対応が可能
・『美しい山河を守る災害復旧基本方針』
・テクスチャーと明度証明を取得
特徴③
・部材が軽量のため、大型重機が不要さらに縦貫鉄筋を利用することで 先行して手摺設置可能
災害時におけるメリット
・パネル組み立て式であり、汎用部材を使用しているため、災害時も迅速対応可能。
・災害により、運搬経路や施工ヤードが確保できない場合、資材が軽量かつ小型の重機を使用するため、狭い現場でも安全な対応。
・『美しい山河を守る災害復旧基本方針』に適用工法。
３．掲載事例のご紹介
令和元年台風19号により、迂回路のない幹線道路が2車線とも崩壊し、限られた施行ヤードでの早期復旧が求められた事例です。
採用理由
■M1ウォール
・現場で切断加工することができ、既設構造物との取り合い処理や曲線部の施工も簡単です。
・パネル組み立て式で部材が軽量のため、小型の重機で施工可能です。
■EPルートパイル
・基礎工とすべり抑止対策の両機能を備えており、構造物堀削を最小限に抑えることが可能です。
上記2工法の複合提案が採用されました。
施工中
施工後
４．その他 防災・災害復旧事例紹介
（１）EPルートパイルによる復旧事例
①宅地擁壁復旧工事
②既設ブロック積み復旧工事
（２）M1ウォールによる復旧事例
①河川災害復旧（明度対応）
②河川災害復旧（緩勾配 １割タイプ）
5. CPD認定講座 WEBセミナーのご紹介
テーマ「河川災害復旧シリーズ」
インフラ構造物の設計，施工及び維持管理に関する技術講習会（オンデマンド）講演内容
①基調講演・近年の豪雨による河川都市水害とその課題
②技術講演
・高耐力マイクロパイル工法の 河川湖沼等水辺への適用提案
・災害復旧に適用した緩勾配組立式大型ブロック積み擁壁
・高耐力大型かご枠工における 災害復旧時の課題に応じたかご枠改良事例
・補強土壁における洗掘事例と対策工の検証
・根固めブロックの設計と施工事例
・河川堤防強化工の技術的課題とかご工による課題解決事例
・河川災害復旧に貢献できるコンクリート製品のご紹介
・河川堤防に用いる透気防水シートの検証と施工事例
視聴期間
2021年6月7日～2022年3月31日受講時間
全9講演 計170分CPDポイント
2.9ポイント※土木学会で証明する単位が、各団体のルールにより認められないことがあります。
※本セミナーは有料となります。規約につきましてはHPにてご案内しております。
